アカデミーヒルズライブラリ × JSIE コラボ企画
グローバルに活躍する起業家や自ら行動する方たちから、地域やグローバル社会の抱える問題解決への実践的取り組みを直に聞くことは、私たちに刺激やヒントを与え、新しいことに挑戦するきっかけを提供してくれます。JSIEはフォーラムを通じて、幅広い分野・地域で活躍する「行動する人」を応援し、地域やグローバル社会の抱える問題解決へ取り組み、私たちも新しいことに挑戦し活躍する場を国内のみならずグローバルに広げる視野を持つことを目的としています。
第 ５回は、社会の変化に伴い、これまでの価値観から飛び出して新しいスタンダードを作り出す、というテーマです。グローバル化と技術発展により、社会の変化は非常に早くなり、それに伴いこれまで常識と思われていたことが必ずしもマッチしなくなってきています。そうした状況で重要なのは、新しい価値を（再）創造する力です。そこで、伝統技術なども用いて自己実現したり、新たな常識を作り出し社会的インパクトを生み出す活動をしておられる方々にお集まりいただきました。スリール（株）を2010年に設立した堀江氏は、ワーク& ライフ・インターンを通じ、何百家庭ものキャリアや働き方に接し、インターンとして参加する学生たちの視点を変えてきた。貝沼氏は、伝統的な漆器に人をつなぐ新たな社会的価値を見つけ起業し世代を超えて受け継ぐ概念を「めぐる」ブランドで発表。税所氏は、大学在学中にバングラデッシュにわたり画期的なe-Educationを開始し五年連続で貧困地域の高校生を国内最高峰ダッカ大学に入学させ人々の価値観を覆した。今回のFirst Movers Forumは、まさに、これからの持続可能な社会を目指した新しい価値観の創造、また社会イノベーションに関わり行動する皆様にお越しいただき、これまでの経緯、情熱の他に必要なもの、社会へのインパクト、そして新しい挑戦に取り組みつづけることについて、ざっくばらんに座談会形式でお話していただきました。
開催概要
- 開催日：2018年11月20日 19:15〜20:45（開場 18:45）
- 会場：アカデミーヒルズ 六本木ライブラリー
- テーマ：「新しいスタンダードを創る」
- パネリスト：堀江敦子氏、貝沼航氏、税所篤快氏 (略歴は下記参照）
- 形式：座談会形式、質疑応答
- ファシリテータ：JSIE 村上博美 司会：JSIE 杉田麻由美
登壇者
堀江 敦子｜Atsuko Horie スリール株式会社代表取締役社長
2010年スリール株式会社を設立。ライフキャリア教育プログラムであるワーク& ライフ・インターンを通じ、何百家庭ものキャリアや働き方を自らの目で見た経歴を持つ。
内閣府「男女共同参画会議専門委員」、厚生労働省「イクメンプロジェクト委員」、東京都文京区 「ぶんきょうハッピーベイビー応援団委員」など、複数行政委員を兼任。日経ウーマン「次世代ガール25人」 、日経ビジネス「チェンジメーカー10」 、「第9回若者力大賞ユースリーダー賞」 選出。日経新聞、テレビ東京ガイアの夜明けなど、メディア取材多数。
貝沼 航｜Wataru Kainuma 漆とロック株式会社(Urushi Rocks Inc.）代表
1980年福島県福島市生まれ。東京の大学を卒業後、会津若松市
漆とロック：http://www.urushirocks.c
漆器「めぐる」：http://meguru-urushi.c
テマヒマうつわ旅：http://tematrip.com/
税所 篤快｜Atsuyoshi Saisho 国際教育支援NGO（e-Education）創業者
村上 博美｜Hiromi Murakami JSIE代表（ファシリテータ）
Japan Institute for Social Innovation and Entrepreneurship代表。ワシントンDC経済戦略研究所(ESI)上席研究員、米国戦略国際問題研究所(CSIS)グローバルヘルスポリシーセンター非常勤フェロー。米国ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）や政策研究大学院大学でも教鞭をとった後、2015年にJapan Institute for Social Innovation and Entrepreneurship (JSIE)を創設。米国際経営学修士、米国ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）国際関係論博士。
MC
杉田 麻由美｜Sugita, Mayumi
JSIE渉外担当ディレクター
英国リーズ大学（University of Leeds）卒業。米国三井物産社長秘書、米国ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）ライシャワー・センター所長アシスタントを経て帰国。その後、政策研究大学院大学（GRIPS）学長秘書、東京財団広報渉外担当プログラム・オフィサーを経て現職。
